流域水需給データマップ

   近年、メッシュ単位による自然的・人文社会的なさまざまなデータの整備が進展したことによって、GISを援用した流域単位での定量的な空間データ解析が行われるようになった。このページでは、日本の一級水系109流域（注１）を対象に、メッシュ単位で提供されている水需給に関連するさまざまなデータを流域ごとに集計し、流域水需給データマップとして公開している（注２）。

   指標として取り上げたのは、1980年代と2000年代の人口、事業所数（従業者30人以上の製造業事業所数）、水田面積、畑地面積であり、それらに基づいて流域特性の類型区分も試みた。まず人口密度、事業所密度、水田面積率、畑地面積率の４項目を総合的に勘案した流域の類型区分を試みた。各項目の平均と標準偏差を求め、どの項目が「平均＋標準偏差／２」を上回っているかに基づいて、「○○発達型」と名付けた。具体的には、人口密度と事業所密度がいずれも上回っていれば「都市発達型」、事業所密度のみが上回っていれば「工業発達型」とした。また、水田面積率と畑地面積率の両方が上回っていれば「農業発達型」、いずれか１つのみが上回っていればそれぞれ「稲作発達型」、「畑作発達型」とした。そして、上回っている項目が１つもない流域のうち、４項目すべてが「平均－標準偏差／２～平均＋標準偏差／２」の値を示すものを「平均型」、それ以外を「非発達型」とした。
   また、人口、事業所数、水田面積、畑地面積の４項目に関して、1980年代から2000年代にかけてどの項目が増加したかに着目した類型区分（流域特性変化）も行った。人口と事業所数の両方が増加していれば「都市化型」、どちらか一方のみが増加していればそれぞれ「人口増加型」、「工業化型」とした。同様に水田面積のみが増加してれば「水田増加型」、畑地面積のみならば「畑地増加型」とした。また、人口も事業所数も増加しており、なおかつ水田面積または畑地面積も増加している流域を「開発型」とした。一方で、４項目いずれも減少している流域を「減少型」とした。

   さらに、これらのデータを用いて、以下に示す方法で各流域の水道用水需要、工業用水需要、農業用水需要を試算した。そして、各流域の潜在的な総水需要や水需給比も算出した。各流域の水道用水需要は、流域人口に、人口１人当たり年間上水使用量（有効水量ベース）の値を乗ずることで試算した。工業用水需要は，従業者30人以上の製造業事業所数に、１事業所当たり淡水補給水量（用水使用量の総計から海水使用量と回収水使用量を引いた値）を乗ずることで試算した。農業用水需要は、水田と畑地それぞれについて単位面積当たりの用水使用量を、北海道から九州までの地方別に算出し、その値に各流域の水田面積，畑地面積を乗ずることで試算した。そして、水道用水需要、工業用水需要、農業用水需要の総計を総水需要として算出し、降水量や蒸発散量のデータも加味しながら、水資源賦存量に対する総水需要の比率を水需給比として算出した。

注１：長良川水系と木曽川水系は別の流域として扱った。本明川水系は流域面積が非常に小さいため対象外とした。
注２：沖縄県には一級水系がないので対象外とした。

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